ユーザーの中には、ローカル側で接続された特定の USB デバイスをリダイレクトして、リモート デスクトップまたはアプリケーションでそれらのデバイスがタスクを実行できるようにする必要のあるユーザーもいます。たとえば、医師は Dictaphone USB デバイスを使用して、患者の医療情報を記録しなければならない場合があります。このような場合、すべての USB デバイスへのアクセスを無効にすることはできません。グループ ポリシー設定を使用して、特定のデバイスに対して USB リダイレクトを有効または無効にすることができます。
特定のデバイスに対して USB リダイレクトを有効にする前に、会社内のクライアント マシンに接続される物理デバイスを信用できることを確認してください。サプライ チェーンを信用できることを確認します。可能であれば、USB デバイスの加工および流通過程の管理体制を追跡します。
また、従業員に不明な発行元からのデバイスを接続しないように周知します。可能な場合は、環境内のデバイスを署名付きファームウェア更新のみ、つまり FIPS 140-2 レベル 3 認定のもののみに限定し、現場で更新可能なすべての種類のファームウェアをサポートしないようにします。このようなタイプの USB デバイスは発行元を特定するのが困難であり、デバイスの要件によっては検出不可能である可能性があります。このような選択肢は実用的ではないかもしれませんが、検討する価値はあります。
各 USB デバイスにはコンピュータにそれ自体を認識させるためのベンダー ID と製品 ID が付けられています。Horizon Agent 構成のグループ ポリシー設定を構成することで、既知のデバイス タイプを含めるポリシーを設定できます。この手法により、不明なデバイスが環境内で使用されるリスクをなくすことができます。
たとえば、既知のデバイス ベンダー ID および製品 ID である vid/pid=0123/abcd を除くすべてのデバイスがリモート デスクトップまたはアプリケーションにリダイレクトされるのを回避できます。
ExcludeAllDevices Enabled IncludeVidPid o:vid-0123_pid-abcd
デフォルトで、Horizon は特定のデバイス ファミリがリモート デスクトップまたはアプリケーションにリダイレクトされるのをブロックします。たとえば、HID（ヒューマン インターフェイス デバイス）やキーボードなどはゲスト内への表示がブロックされます。出回っている一部の BadUSB コードは USB キーボード デバイスをターゲットにしています。
特定のデバイス ファミリがリモート デスクトップまたはアプリケーションにリダイレクトされるのを回避できます。たとえば、すべてのビデオ、オーディオ、および大規模ストレージ デバイスをブロックできます。
ExcludeDeviceFamily o:video;audio;storage
反対に、許可リストを作成し、すべてのデバイスがリダイレクトされないようにしても特定のデバイス ファミリのみは使用できるようにすることもできます。たとえば、ストレージ デバイスを除くすべてのデバイスをブロックできます。
ExcludeAllDevices Enabled IncludeDeviceFamily o:storage
リモート ユーザーがデスクトップまたはアプリケーションにログインして、それを感染させる場合、別のリスクが発生する可能性があります。会社のファイアウォールの外側から行われたすべての Horizon 接続への USB アクセスを回避できます。USB デバイスは内的には使用できますが、外的には使用できなくなります。
TCP ポート 32111 をブロックして USB デバイスへの外部アクセスを無効にすると、タイム ゾーン同期が動作しなくなります。これは、タイム ゾーン同期でもポート 32111 が使用されているためです。ゼロ クライアントの場合、USB トラフィックは UDP ポート 4172 の仮想チャネル内に組み込まれます。ポート 4172 は USB リダイレクトの他にディスプレイ プロトコルにも使用されるため、ポート 4172 をブロックすることはできません。必要な場合は、ゼロ クライアントに対して USB リダイレクトを無効に設定できます。詳細については、ゼロ クライアント製品パンフレットを参照するか、ゼロ クライアント ベンダーにお問い合わせください。
特定のデバイス ファミリまたは特定のデバイスをブロックするポリシーを設定すると、BadUSB マルウェアによって感染させられるリスクを軽減できる可能性があります。これらのポリシーによってすべてのリスクが軽減されるわけではありませんが、全体的なセキュリティ戦略の一部として有効に機能する可能性があります。
